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「人は城、人は石垣、人は堀～」という武田信玄の名言にあるように、会社の基礎は人材（社員）であることは言うまでもありません。
しかし、年々拡大していく人材育成費用に対し、効果が出ているのかを疑問視する声があるのも事実です。
あくまでも人材育成費用は「投資」であり、かけたコストを上回る生産性や利益の増加が得られなければ、損になってしまいます。
しかも、昨今は働き方の変化が顕著で、勤続年数も少なくなり、人材育成費用についての投資対効果の低下がより顕著になってきています。
そこで今回は、
・本当に人材に対する教育コストはかけるべきなのか
・教育コストのカットに成功した事例
・費用対効果の高い教育コストの下げ方
について、事例をベースに解説していきます。
改めて自社がかけている教育コストと、そのベネフィットについて見直す参考にしてください。
目次
人材育成コストは本当に払うべきコストか
民間シンクタンクの産労研究所が上場企業を含む3,000社に行った調査によると、従業員１人当たりの人材育成費の予算額は、2016年度が43,805円、2017年度が45,917円、2018年度は47,138円と、年々増加傾向にあります。
反面、内閣府の統計によると、2009年以降、短期間での転職数が緩やかに増加の傾向にあり、1人当たりの平均勤続年数が年々減少していることがわかっています。
人材育成に対する費用対効果は、育成した人員の1年間の生産性や利益に、勤続年数をかけて算出されるので、以下のような統計事実が浮き彫りになります。
・企業や人材に求められるスキルの高度化による教育費用の増加
・平均勤続年数の減少による教育コストの費用対効果の低下
つまりこの2つは、コストだけかかって結果が出ない可能性が今後ますます高まっていくことを示唆しています。
費用をかけた後に退職されては元も子もなく、なかなか人材教育費の予算組みが難しいのが現状です。
人材の教育コストを下げられた事例
なかなか人材教育費の予算が拡大できない中で、教育に対する取り組みを行い、結果的に教育コストを削減できた企業もあります。
順に見ていきましょう。
株式会社栄光
学習塾、栄光ゼミナールを運営する株式会社栄光では、多くの大学生・大学院生が講師スタッフとして働いています。
そのため、本業である学業をおろそかにすることなく、講師としての指導力を身に着けるためにも研修は必須。
しかし、12時間の初期研修時間を取ることが、指導者側・受講者側双方の大きな負担となっていました。
実施したこと
- 4回あった集合研修を3回に削減
- e-ラーニングの導入
結果
- 研修費25%を削減
- 集合研修への集中度がアップ
- 本戦力化までの期間短縮
【参照】成功事例〔栄光〕研修のスリム化：研修の1/4をeラーニング化し、運用コスト25%削減
小西公認会計士事務所
福岡市でIT・飲食に強い公認会計士事務所として知られる小西公認会計士事務所では、専門性が高い業務を行っているにもかかわらず、未経験者を採用していました。
新人を採用するたびに、同じことを何度も教えることとなり、指導者側への負担が大きいのが問題でした。
実施したこと
- 動画マニュアルの導入
- 作業のマニュアル化及び活用の徹底
結果
- 新人教育時間がおよそ66%削減
- 教える側の負担軽減
【参照】人材育成時間が1/3に！スムーズなノウハウ共有で生産性向上を実現
デンソー
自動車部品メーカーのデンソーでは、人の目が頼りな検品作業を行っています。
しかしながらその検品作業に従事するのは期間従業員。短期間で入れ替わる期間従業員に、いかに早く技術を習得させ戦力化するかが課題でした。
実施したこと
- アイトラッキングシステムの導入
- ポイントを押さえた技術指導
結果
- 指導時間の半減
- 検品制度の向上
各社各様に人材教育費の削減に取り組み結果を出していますが、現在の状態から何かしら新たな技術を導入する動きがなければ、改善が難しいのが現状です。
また、結果がどの程度出るのかわからない技術に対し、大きな費用をかけるのはリスクもあることを考えておく必要があります。
人材育成に費用をかけないという選択
これまで、自社に合った技術を導入して人材育成費を削減した企業例を紹介しました。
一方で、現在の「転職・副業・複業が増えている」流れをうまく利用し、リスクを最小限に、人材教育費を限りなくゼロにすることも可能になってきました。
例えば、Aという企業で長年働き、専門性を磨き経験を積んできた社員が、新たな挑戦を希望して違う企業Bで複業をしているというケースもあります。
そのような人材に専門性を活かして自社で仕事をしてもらうことができれば、教育コストはかかりません。
また、過去に専門性や経験を積んで、現在はその専門性を活かしてフリーランスとして働いている人もいます。
そのような人材を必要な時に必要なだけ利用することができれば、人材教育コストは必要ありません。
素早くアジャストし、高品質な仕事をしていく姿はまさに「プロ人材」と呼んでよいでしょう。
しかし、そのようなハイスペック人材を正規採用するには、給与のみならずそれに付随する高額な費用が掛かるのが一般的です。
そのため、「人材育成費、採用費を抑えたい」という企業では、業務委託や派遣サービスを利用する企業も増えています。
人材育成費用の費用対効果を上げるには
プロ人材を使った業務委託や派遣サービスは現在増えてきています。
もし実際に利用を検討する際には「教育コストゼロ」以外にもたくさんのメリットがある一方で、デメリットもあるので、あわせて知っておく必要があります。
メリット
- 採用から教育までのコストを限りなくゼロにすることができる
- 業務委託直後からプロの力を発揮してもらえる
- 一流企業が手放さないようなハイスペックなプロに仕事をしてもらうことができる
- 雇用のリスクがない
人材教育費のみならず、採用コストもカットでき、さらに、必要な時に必要な時間だけ稼働してもらえば、新入社員の月給程度の費用でプロの仕事を実感することもできます。
しかし多くのメリットがある陰には、デメリットもあることを忘れてはなりません。
デメリット
- 企業・プロ人材でミスマッチが起きる可能性がある
プロ人材からのスキル提示があっても、プロ人材のレベルが企業の求める技術レベルに到達しているかどうかは、採用してみないとわからないことも多いのが現実です。
しかし、このデメリットを最小限に抑えることができるハイクラス人材サービス『プロの副業』があります。
マッチングの悩みを解決した『プロの副業』
プロの副業では、以下のメリットを維持しつつ、独自の「クロス両面型マッチング」を採用して、企業とプロ人材のマッチングを行っています。
・相場よりも比較的低コストでプロ人材を採用できる
・スポットで気軽に採用できるためミスマッチのリスクを極力抑えられる
マッチングを行うエージェントが求人企業の内情や経営課題を深く理解し、さらに複数のエージェントがプロ人材情報を共有しているため、ミスマッチの可能性を低く抑えることができます。
プロ人材がお勧めの企業
既に自社に担当者がおり、何の問題もなく業務が進んでいる企業にプロ人材は必要ありません。
では、人材教育費を限りなくゼロにでき、さらに低コストで高難度の業務を任せられるプロ人材の利用は、どのような企業におすすめなのでしょうか。
起業後間もないスタートアップ企業
スタートアップの時期は、事業の拡大や、軌道に乗せていく事に注力したい時期。
採用や人材育成にかかるコストはなるべく抑え、事業の本筋にできるだけ資金を投入したいという企業に、プロ人材の利用がおすすめです。
プロ人材の採用にかかるコストはほぼゼロな上、前職を辞めて有給を消化してから参加するなどのリードタイムがありません。
市場環境や競合との関係性によって、ビビッドに採用方針や配置転換を行わなければならないスタートアップにとっては、プロ人材ほど好都合な人材はいないと言っても過言ではないでしょう。
教育費を抑えつつ担当者を育成したい企業
プロ人材はその道のプロ。自らの技術を売りにしているプロが、業務を行う傍ら自社社員を教育してくれると、今後の業務が楽になる可能性が高くなります。
また、プロとともに業務を行うことでやる気のある自社社員はノウハウを吸収してくれますし、自社社員自身のモチベーションアップも期待できますので、一石二鳥ともいえます。
＜プロ人材を実際に採用した企業へのインタビュー記事はこちら＞
「副業社員は当事者意識を持ってくれるのが一番のポイント」株式会社Schoo様
まとめ
人材育成には時間も費用もかかります。
「今すぐに退職者・休職者の穴を埋めたい」という場合や、「この人材育成費は本当に必要か？」と疑問に思ったときは、一度プロ人材に任せてみるという選択肢があります。
業務をしっかりこなしてくれるという安心感はもちろんのこと、自社社員の活性化、モチベーションアップにつながる可能性も高く、自社の成長に一役買ってくれることが期待できるでしょう。
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