たった1人の優秀な広報職を採用したことで、自社の製品やサービスのブランディングが一気に高まることも珍しくありません。
そんな重要なポジションの広報職ですが、開発職や営業職、マーケティング職などと比べると人材のスキルやキャリアがわかりにくいため、採用が上手くいきづらいのです。
ここで注意すべきは、「上手くいきづらい」ということ。失敗したかどうかさえ、わかりにくい職種でもあります。
そこで今回、プロの副業を運営している株式会社ホールハート代表小野が10年以上、転職紹介事業を運営してきた知見を活かし、
・広報職についての紹介会社の選び方
・広報職の新しい採用方法
について紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。
株式会社ホールハート代表取締役CEO
小野進一
人材紹介業歴18年の大ベテラン。広告業界に強力な人脈を持ち、1万人以上の求職者をサポートしてきた実績を誇る元宣伝会議取締役。2年連続（2014/2015）「ビズリーチ・ヘッドハンターサミット広告部門」のMVP受賞実績有り。これまでのキャリアを活かした他業界への転職／副業支援実績も豊富。
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目次
広報職を人材紹介会社から採るメリット
広報職の使命をひとことで言うと、「自社の商品や活動内容を社会に認知してもらい、良い印象を与え、会社・製品のブランド力を上げること」。
使命はシンプルでも、広報職はその職務性ゆえに守備範囲が広く、どのような専門スキルを持った広報職なのか外から見ただけではわかりにくいことが多々あります。
そのため、求職者の人柄やスキルを熟知し、クライアント企業のニーズに沿った広報職を紹介できる人材紹介会社に依頼するメリットは大きいといえるでしょう。
広報職は自分でもスキルを把握しづらい職
広報職はその職務性ゆえ、非常に「属社的」であり、会社によって職務内容が全く異なります。
大手企業ならば、消費者や各種スポンサー契約を結んでいる広告媒体に顔を出すなど、アクティブなPR活動をすることも。
逆に小規模の企業であれば、日頃はプレスリリースなどの事務的なバックオフィス業務をこなしつつ、インタビューなどの取材対応を行うことがほとんど。
この両者は同じ広報ですが、やっていることは全く異なります。よって、「広報」と一口で言っても、経歴によってできることに大きな差があるのです。
しかし、当の広報担当者はそのようなことを自覚していないことも珍しくありません。
なぜなら、転職率が高い職種ではありませんし、他社のことは外からでは見えないため、批評的に自分のキャリアを考えることがあまりないからです。
ゆえに、転職サイトに求人情報を載せていると、応募者とのミスマッチが起こりやすい職種でもあるのです。
以上のことから、広報職は特に、求人情報からの書類選考・採用面接を行うと対象者のスキルを把握するだけで多大な時間を浪費しやすい職種であると言えます。
人材紹介会社の選び方
人材紹介会社を介して広報職を採用するメリットは大きいものの、どこでもいいというわけではありません。
ここでは、以下のポイントを満たした人材紹介会社のみ利用することをおすすめしています。
製品・サービスに沿った紹介ができる会社
先述のように、広報職の使命はシンプルであっても仕事内容は広く、他部署との連携も必要です。
つまり、事務的な広報であればミスマッチは起こりにくいですが、採用後に任せる予定の仕事によっては、会社の製品やサービスなどに合致した人物である必要がありますよね。
たとえば、若い女性向けの化粧品を扱う会社の広報を、50代の男性が担当していては説得力がないでしょう。
広報は「会社の顔」であるため、スキルとは直接的に結びつきませんが、製品やサービスに沿った年齢や性別、愛嬌なども非常に重要。
紹介担当と密にやり取りができ、ミスコミュニケーションが起きにくい紹介会社を選びましょう。
人材紹介会社と求職者の接点をよく見よう
広報職に限らず、優秀な人材というのは引く手あまたです。
特に困ることもなく転職がすぐに決まったりするため、採用できるかどうかはタイミング勝負という面があるのも事実。
そのため、対象者が転職を考えはじめた時に1番最初に相談・登録する人材紹介会社であると、優秀な人材をクライアントに紹介できる可能性が高まります。
よって、以前の転職・採用時から今回の離職時にかけて、以下の項目を徹底している会社を選ぶべきです。
・問い合わせ時から求職者側に厚いフォローをしている
・案件のFIX後も継続的なトラッキングを行っている
・企業向けの担当と求職者向けの担当が密に連携している
広報以外の経験・ノウハウがある人が登録している紹介会社
広報職は社内の製品やサービスを世に認知させ、ブランド力を高める仕事です。
ときには製品開発者のように、世の中の機微を敏感に感じ取り、社内の製品・サービス担当の者とPR内容を練ることも珍しくありません。
よって、マーケティング的な側面が強い仕事でもあるので、マーケティング分野に明るい広報職だとどのような環境にもあるていど対応することが可能です。
これからの採用方法
とはいえ、このようなスキル面は外からでは見えにくいもの。
「会社の顔として前面に出てPRしてくれるのを期待して採ったのに、できることは社内調整と外部への事務的な広報活動でした」ということもしばしば起こります。
対象は人間ですので、間違えたから次、というトライ&エラーは通用しにくいもの。
そのため、以下の条件を満たす採用方法の1つである業務委託による広報職の採用を検討する方法もあります。
・ミスマッチのリスクを抑える
・コストパフォーマンスを見やすくする
・ニーズがある時だけ採用できる
まとめ
広報職は仕事内容が幅広く、求職者の持つスキルやキャリアは一見しただけではとてもわかりづらいものです。
よって、広報職を紹介してくれる人材紹介会社の選び方が非常に重要。
自社にとって必要なスキルを持つ広報職を採用できるかどうかは、会社の選び方にかかっているといっても過言ではありません。
とはいえ、100%完全にニーズに合致した人材を雇用できる保証はないため、
・比較的リスクを抑えられる
・特定の時期だけなど、ピンポイントで広報職の採用が可能
このようなメリットのある、業務委託によった採用を検討してみてはいかがでしょうか。
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この記事を監修した人
- 株式会社ホールハート代表取締役CEO
- 人材紹介業歴18年の大ベテラン。経営者人脈から獲得した特別ルート求人を保有。広告業界に強力な人脈を持ち、1万人以上の求職者をサポートしてきた実績を誇る元宣伝会議取締役。2年連続（2014/2015）「ビズリーチ・ヘッドハンターサミット 広告部門」のMVP受賞実績有り。業界内だけでなく、これまでのキャリアを活かした他業界への転職／副業支援実績も豊富。→副業という事業に賭ける思い
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