DtoC(D2C)の日本での成功事例は？どんなビジネスモデルや人材が必要？アメリカとの違いは？メリット・デメリットも紹介

小売業者や仲介業者を介さず、直接消費者に販売をするDtoCは、今後ますます拡大が予想されています。そんな中「DtoCの副業案件ってあるの？」「DtoCのメリットやデメリットが知りたい」という人も多いのではないでしょうか。

そこで、この記事ではDtoCのメリット・デメリットやDtoCに求められるスキルなどを詳しく解説します。DtoCに興味がある人は、ぜひこの記事を参考にしてください。

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本記事の概要

DtoC(D2C)とは？
DtoC(D2C)のメリット・デメリット
DtoC(D2C)におけるアメリカと日本企業の違い

プロの副業

DtoC(D2C)とは？DtoC(D2C)を行う企業のビジネスモデルや特徴は？

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企業が企業と取引をするのが「B2B（BtoB）」、企業が一般消費者と取引をするのが「B2C（BtoC）」、これらが従来のビジネスモデルとして一般的でしたが、2015年頃より注目されているDtoC(D2C)というビジネスモデルです。

DtoCとは「Direct to Consumer」の略で、メーカーがECサイトなどを介して直接消費者とやりとりを行うビジネスモデルのことを指します。DtoCはアメリカのスタートアップ企業が始めたビジネスモデルで、SNS等で獲得したフォロワーにECサイトを通して直接販売ができることが特徴となっています。

流通、卸販売、小売業者や仲介業者を介さずやりとりをするため、従来の販売コストを大幅に削減でき顧客データを蓄積しやすいビジネスです。

SNSを通じて、消費者と直接的なメッセージのやりとりができるようになった現代において、最注目のビジネスモデルであることは間違いありません。

DtoC(D2C)のメリット・デメリットは？

ここからは、DtoCのメリットとデメリットについて解説します。

それぞれDtoC初心者でも分かりやすい内容なので、DtoC関連の案件参画を検討している人は、ぜひ押さえておきましょう。

DtoC(D2C)のメリット

DtoCの最も大きなメリットは「高い利益率を確保できる点」です。DtoCというビジネスモデルの仕組み上、既存の販売方法で発生していた小売店や中間サイトなどに支払う手数料や中間マージンを抑えられます。

こうした販売コストを削減できるため、よりリーズナブルな価格で消費者へ販売することが可能になり、売上や利益の向上が見込めるのもメリットです。また、売上や利益が上がるだけでなく、自社の意向だけでセールやクーポン割引など、自由な販促手法でビジネスをすることができるようになります。

さらに、DtoCでは商品の企画から販売までの全てを企業内で行えますので、消費者の意見もダイレクトに届きやすくなります。

結果、消費者の生の声をマーケティングに生かすことができ、企業と消費者との関係をより強固なものへ成長させられるのです。

DtoC(D2C)のデメリット

企業にとって大きなメリットを持つDtoCですが、自社ECサイト構築にコストが掛かる点はデメリットとして挙げられます。Shopifyなどの登場により、個人でも簡単にECサイトを持てるようになりましたが、その構築や運営にはコストが掛かります。

また、ブランド力や知名度が低い企業がDtoCを行っても、売上が見込めないのもデメリットです。そのため、初期段階からECサイトの規模を大きくし、莫大なコストを注ぎ込んでしまうと、初期投資を回収できないまま終わってしまうケースも少なくありません。

その上、消費者に直接販売をするわけですから、消費者一人一人にきめ細やかな対応も必要となってきます。

細かい作業とは、販売、出荷、梱包、そして顧客フォローの手間など、細かい作業がどんどん増えてしまうことで、現場スタッフのストレスがたまる可能性もあります。

このように、DtoCは全ての企業にマッチしたビジネスモデルではなく、ブランド力や知名度のある企業にとって、有効なビジネスモデルであることを理解してください。

DtoC(D2C)の日本での成功事例・ブランド3つ

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DtoCでの成功はアメリカのスタートアップ企業が取り立たされますが、日本企業のDtoC成功例もたくさん存在します。

ここでは、

Minimal（ミニマル）｜クラフトチョコレートメーカー
ALL YOURS（オールユアーズ）｜アパレルメーカー
objcts.io（オブジェクツアイオー）｜レザー製品ブランド

上記3社のDtoC成功事例を見ていきましょう。

①Minimal（ミニマル）｜クラフトチョコレートメーカー

「Minimal」は2014年にスタートしたクラフトチョコレートメーカーです。Minimalは従来のチョコレートメーカーと異なり、良質なカカオ豆の選定や仕入れ、チョコレートの成形までの全工程を自社で管理する「Bean to Bar（ビーントゥバー）」というシステムを採用しています。

また、SNSでのブランディングや、WEB限定トライアルセットを実施し、Instagramのフォロワーは3万人以上にまで成長しています。このように、顧客（Customer）と積極的にコミュニケーションを図り自社製品のファンづくりに力を入れているのが特徴です。

さらに、Minimalは実店舗も展開しており、丁寧な接客はもちろんのこと、ECサイトに寄せられた商品レビューなどにも返信するなど、顧客との密接な関係を維持しています。

また、店舗では自社のチョコレートの説明書を配布するなども行うなど、コミュニケーション力と製品のクオリティでDtoCのビジネスモデルで成功を収めた企業と言えるでしょう。

②ALL YOURS（オールユアーズ）｜アパレルメーカー

続いて紹介するのは、アパレルメーカーのALL YOURSです。ALL YOURSの特徴は、プロダクトのユーザーたちに商品開発のプロセスに参加してもらったり、イベントなどでブランド体験を深めてもらったりと、ユーザーと共にブランディングを行うことが挙げられます。

そもそも、オールユアーズは服を身に着ける道具というコンセプトで、ストレスのかからない着心地を重視しているブランドです。

見た目のオシャレ感よりも、実際の生活で着やすい服を提供することを目指しています。

そこで、先に記載したように、顧客にブランドに参加してもらい、製品開発に参加してもらっているわけです。

自社のブランドファンを形成し、そのファンと共に服作りを進めていくという、まさにD2Cの代名詞的なアパレル企業です。

また、自社で商品の企画・製造から販売までを一貫して行うDtoCモデルなので、高機能でありながらリーズナブルな価格を実現しているのも魅力的です。さらに、ALL YOURSはクラウドファンディングでも成功しており、ユーザーと一緒に手がけるプロジェクトは毎回100万円を超す支援が集まっています。

②objcts.io（オブジェクツアイオー）｜レザー製品ブランド

最後は、バックパックを中心としたレザー製品ブランドの「objcts.io」です。objcts.ioのDtoCモデルは、製品の企画・製造～販売までを社内で全て担うだけでなく、ECサイトとオフィス併設のショールームを活用して実店舗のコストカットにも成功しています。

さらに、実店舗があることによるユーザーとの距離の近さから、ユーザーの意見に耳を傾け、バックパックは15回以上の改良を積み重ねてきていることから、製品改良を繰り返す、PDCA型の製品開発を実現した企業です。自社ECサイトと実店舗の両方を兼ね備える、次世代のDtoCビジネスモデルだと言えるでしょう。