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副業情報

by大村昂太朗 大村昂太朗

30代の貯金事情!人生100年時代を安心して生活していくための貯金法とは?

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30代に突入すると、仕事で徐々に責任のあるセクションを任されることが増えてくることかと思います。

そして、私生活でも20代の頃とは違った生活スタイルになり、人生のターニングポイントを迎える時期にも入ってきます。そんな時、どうしても気になるのがお金事情です。

広告業界は変化が激しい上、これから先の健康も気になりだす30代に、どのくらい貯金/預金をしておけば、この先安心して生活していけるのでしょうか。

30代で必要な生活費はどのくらいか

まず、30代で、どのくらい生活費が必要なのかを見てみたいと思います。総務省統計局が行った平成26年全国消費実態調査によると、単身者の男性と女性、また2人以上の世帯でのそれぞれの調査結果は次の通りです。

費用\世帯 単身男性 単身女性 2人以上の世帯

食費

(うち外食費)

43,609円

(20,754円)

36,731円

(10,935円)

64,352円

(16,416円)

住居費

35,530円

40,017円

23,659円

水道・光熱費

9,242円

9,100円

17,695円

被服代

5,816円

14,528円

13,255円

自動車

11,023円

7,398円

23,652円

通信費

8,596円

8,839円

16,943円

教養娯楽費

17,617円

16,325円

26,701円

交際費

10,309円

7,964円

11,710円

合計金額

141,742円

140,902円

197,967円

必要最低限と思われる費用のみをピックアップしましたが、これらの金額には、生命保険料、ケガや病気の際の病院代などは含んでいません。

また、住宅ローンを組んでいる人は、住居費が大幅に上がりますし、車を持っている人はガソリン代・駐車場代がかかってきます。車を購入すると、自動車ローンの支払いが必要なケースも出てきます。

そして、2人以上の世帯の場合は、子供の教育費も別途かかりますので、実際に必要な金額はこの数値よりも大幅に上がります。

必要な経費は個々の生活レベルによっても違いますが、この数字を参考にしてもらいたいと思います。

毎月どのくらい貯金していけばいいのか

貯金の理想額は、手取り収入の20%と言われています。例えば、手取りが30万円の場合は6万円の貯金が理想です。

また、勤務先でボーナスが支給される場合は、できればボーナスの全額を貯金したいところです。ただ、各種ローンの支払いがあったり、子供の教育費にかかることがある場合は、7割から少なくとも5割を目安にすると良いでしょう。

貯金は、短期間ですぐにできるものではありません。毎月の積み重ねではじめて結果が生まれるものです。それでは、毎月確実に貯金するためには、どうすればいいでしょうか。

固定費の見直しをする

各種ローンの支払額は、毎月元金に金利が上乗せされています。額が大きいため、金利を少しでも下げることができれば、支払いの負担を減らすことができます。

ローンを組んでいる銀行などで、新しいローン商品が発売されている場合もありますし、借り換えローンの商品を取り扱っている金融機関もあります。こまめにチェックすることが大切です。

毎月支払っている家賃も、見直しできる可能性が大きいところです。現在の住まいは、生活に合った場所・間取りでしょうか。もし、駅から近い場所に住んでいても、電車はあまり使わないようなら、駅から遠くても家賃が安い部屋に引っ越すのも一つの方法です。

また、使っていない部屋が複数ある場合、もう少し間取りが小さい部屋に引っ越してもいいかも知れません。駐車場代も、もし近所に安い駐車場ができて車に合うスペースがあれば、そちらに変えるという選択も良いでしょう。

地域によっては、車が一家で複数台必要なこともあります。車の維持費には、駐車場代の他にも、自動車税、自動車重量税、車検代、ガソリン代、自動車保険料、メンテナンス代、自動車ローン代など、多くの費用がかかります。

維持費を少しでも抑えるためには、まず自宅の近くでいちばん安いガソリンスタンドを見つけることをおすすめします。

1度の給油で数百円安くなり、給油回数が増えればその分大きな節約が可能です。

また、燃費が良い軽自動車やハイブリッドカーに買い替える方法もあります。自動車保険料も各社さまざまな割引がありますし、インターネットで簡単に見積もりを出すこともできます。一家の複数台分の自動車保険を全て同じ会社に揃えると、保険料が割引される会社もあります。一度見積もりを出して貰うと良いでしょう。

携帯電話やインターネットの料金も、見直しをしたいところです。携帯電話会社で新しい料金プランが出ている場合や、ずっと前につけたままで使っていないオプションがあるかも知れません。こまめにチェックしてみましょう。個々の使用状況で、どんな料金プランが合っているのか問い合わせてみると発見があることも。

30代になるとクレジットカードを複数枚持っている人も多いかと思いますが、年会費がかかっていても全く使っていない、というカードを持っていないでしょうか。これはすぐに解約した方が良いでしょう。

またこまめに他社のカードをチェックするようにしていると、新たに提携してポイントが発生するようになっていたりすることがあるので、引き落とし内容などの見直しも含めて乗り換えを手段にするのも良いでしょう。

いずれにしてもカードは、2枚くらいまでにまとめておきましょう。

自炊ができる日は自炊をする

最初に挙げた金額の項目の中で、食費と外食は別に算出されています。食費と外食は、固定費ではなく変動費と呼ばれ、心がけ次第で大幅に支出額を変えられる項目です。30代は、職場内での交流も増えたり、取引先との関係で外食になることも多いでしょう。

また、残業が続くと、どうしても家で自炊するのが億劫になることがあります。そんな時でも、家の冷凍庫にストックがあれば、帰宅してすぐ食べることができます。無理のない範囲で自炊ができると、出費も抑えられますし、健康的な生活が送れます。

先取り貯金をする

固定費の見直しができたら、次は貯金の準備です。よく毎月の出費から余った金額を最後に貯金する人がいますが、これは見直した方がいいでしょう。あらかじめ毎月給料が入ったらすぐに、一定の金額を別の口座へ移せるよう手続きしておくと、確実な貯金ができます。

先取り貯金の方法はいくつかあります。勤務先で財形貯蓄制度がある場合は、ぜひ使ってみましょう。給料から天引きされて貯金されるので、気づかないうちにかなりの額が貯まります。財形貯蓄には、一般・年金・住宅の3種類があります。勤務先によって、取扱が異なる場合がありますので、問い合わせてみるといいでしょう。

先取り貯金の設定額は、無理のない額にしておくのが好ましいです。足りなくなってしまって、先取り貯金から引き出してしまうことがあっては本末転倒です。

財形制度がないという方は、積立式定期預金という方法があります。給料が振り込まれる金融機関で手続きすることができます。

30代で結婚。どれくらい貯金があると安心?

結婚したいと思った時、まず心配になるのがお金です。結婚式を挙げるかあげないか、新たに新居を探すのかそうでないのか、新婚旅行の行先はどこにするのか、などによって必要な金額は変わってきますが、30代の新婚夫婦の支出額の目安は以下の通りです。

結婚式

新婚旅行

新居費用

合計

約120万円

約60万円

約70万円

約250万円

これに加えて、生活費の半年分くらいの予備費があると安心です。全て合わせると、320万円ほどとなります。

結婚式の内容や新婚旅行の行先、新居の決め方(たとえば既に住んでいる場所へ結婚相手が転居する)などによっては金額が前後するので、参考までにご覧ください。

生命保険への加入は、貯金の代わりになるのか

生命保険には、掛け捨て型と貯蓄型の二種類があります。掛け捨て型は、少ない保険料で大きな保障を受けられるもので、定期保険がその代表です。

貯蓄型は保険料は高めですが、満期時や解約時に保険料の一部が戻ってくるもので、終身保険がその代表です。どちらを選択するかは個人の考え方によりますが、単身者より既婚者の方が保険の加入率は高くなっています。

貯金の代わりとなり得るのは貯蓄型ですが、貯金と分けて考えた方がいいという意見もあります。終身保険には解約返戻金がありますが、まとまったお金が欲しい時にすぐ受け取れるとは限りません。その点、定期保険に加入して保険料を抑え、その分別の口座に貯金しておくのも一つの方法です。

この選択は、個々の事情や健康状況によって大きく変わってきますので、保険会社やファイナンシャルプランナーなどに相談するといいでしょう。

まとめ

30代の貯金事情について、ご紹介してきました。

単身者か既婚者か、住んでいる地域がどこかによっても事情は大幅に異なりますが、この先安定した生活を送るためには、今から少しずつ貯金をしていくことが不可欠です。

仕事もプライベートも充実させたうえで、無理なく貯金できる生活が送れるようにしましょう。

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大村昂太朗

大村昂太朗

この記事を監修した人 大村昂太朗 株式会社リアステージ プロシェアリング事業責任者兼プロテンマガジン編集長

2020/4の新卒配属時から一貫して総合人材支援会社、株式会社リアステージに従事。 1年目から新卒周りで事業の立ち上げと責任者を担い、2年目にインターン事業を立ち上げ。3年目のタイミングで新卒から副業領域にキャリアチェンジして、プロシェアリング事業の立ち上げ、責任者を務める。