by大村昂太朗
マーケティング職の人材紹介会社の選び方と失敗しない考え方
マーケティング職は自社に対する理解や経験を重視し、自社社員で補うべきだと考えている事業主も多いのではないでしょうか。
実は、マーケティング職だからこそ社外のリソースを利用するべきですし、どうせならば優秀なマーケティング人材を採用するべきです。
そこで今回は下記について、プロの副業を運営している株式会社ホールハート代表小野が、マーケティング職の業務委託を数多く紹介してきた実績と、紹介企業様からのフィードバックをもとに、これらの疑問について詳細に解説していきます。
- マーケティング職を紹介会社経由で採用するメリット・デメリット
- マーケティング職の人材紹介会社の選び方
株式会社ホールハート代表取締役CEO
小野進一
人材紹介業歴18年の大ベテラン。広告業界に強力な人脈を持ち、1万人以上の求職者をサポートしてきた実績を誇る元宣伝会議取締役。2年連続(2014/2015)「ビズリーチ・ヘッドハンターサミット広告部門」のMVP受賞実績有り。これまでのキャリアを活かした他業界への転職/副業支援実績も豊富。
目次
マーケティング職の人材紹介会社とは
マーケティング職に対して人材紹介会社を利用することには、メリットもデメリットもあります。人材の質と業務の質についてみていきましょう。
紹介会社を介するメリット
- 即戦力となる人材が来てくれる
- 適切な人材を適切なポジションで利用することができる
- 正社員として雇う場合と比較してコストが安い
- 社外のノウハウが得られる
人材紹介会社を介した人材の場合、すでに他社での経験やマーケティングに関する基礎知識があるので、すぐに業務につくことができます。
正社員のように福利厚生費や退職金が必要ないため、コスト面でのメリットが大きいのも特徴です。
また他社での経験があるため、業務の効率化や持っている人脈やスキルを業務面で活かせられる、などの社内の人材ゆえの影響を期待することができます。
紹介された人材のノウハウによって、今までやっていた業務の流れの見直しを行った結果、業務効率が大きく改善されるケースもあります。
加えて、新しい人材、特に経験や知識のある人材を迎え入れることにより、社内に新しいノウハウが得られることにもなります。
紹介会社を介するデメリット
- 意識して残そうと思わなければノウハウが残らない
- 派遣されてきた人材のレベルが求めるものと違うことがある
委託業務が終了した際にはそのノウハウは蓄積されません。その人材と共に業務に就いている従業員がいる場合には、当該従業員にノウハウが蓄積されます。
しかし単独で行う業務の場合には、業務終了と共に業務の経過ややり方が分からなくなってしまうケースも。
マーケティングのノウハウは残しづらいものではありません。委託期間が終わる前に、引き継ぎや仕様を残すなどといった作業を行うことでこのデメリットを回避できます。
また、同じ業務を委託したにもかかわらず、紹介会社によって希望していたレベルに達しない人材が紹介される可能性もあります。
コンテンツマーケティングができる人材を希望したところ、データ分析を得意とする人材(データアナリスト)が紹介されたため、分析はできたが全体としての運用が疎かになった……というのがわかりやすい例です。
せっかく人材紹介を利用したにもかかわらず、ミスマッチのせいで最終目的が達成できないようでは、最悪のコストパフォーマンスとなってしまいます。
マーケティング職の人材紹介会社の選び方
では、企業が求める人材を紹介できる人材紹介会社にはどのような特徴があるのでしょうか。選び方のポイントをまとめて紹介します。
多くの職種のデータベースを保有していること
一口に「マーケティング職」といってもその業務内容は多種多様で、マーケティング職は業務内容ごとに10種類以上の職種に分けられます。
マーケティング職はエンジニアやデザイナーといった職種と比べて、専門分野としての領域があいまいだからです。「マーケティング職」として挙げられる職種には、以下のようなものがあります。
- CRM(Customer Relationship Managemant)顧客管理
- マーケティングデザイン
- デジタルマーケティング
- SNSマーケティング
- コンテンツマーケティング
- アカウントプランナー、アカウントエグゼクティブ、コンサルタント
- メディアプランナー
- 運用担当
- データアナリスト
- CRMコンサルタント
- Webアナリスト
顧客管理を依頼したいのに、コンテンツマーケティング専門の人に業務依頼しても意味がありません。
せっかく人材紹介会社を利用するので、なるべく細かく分類された多くの職種のデータベースを保有している企業を選びましょう。
紹介人材のデータベースを他社に依存していないこと
一般的な紹介会社では、企業側の担当者と人材側の担当者に分かれています。企業側の担当者は企業にヒアリングをしながら要望を抽出し、人材側の担当者は登録した人材からヒアリングを行います。
その後、両担当者で情報共有をしてマッチングを行い、紹介する人材を決めるのが一般的です。しかし企業と人材の間に人が入れば入るだけ、企業の求めるレベルや人材のスキルがぼやけてしまいます。
他社の人材データベースを利用している場合、人材側にヒアリングが細かく行われていないので、マッチングしても希望とはずれた人材が紹介されてしまう可能性も。
また、紹介されるまでに時間がかかることも予測されます。自社データベースを持っている企業であれば企業と人材の間のリレーが少なく、情報共有がスムーズで、企業の求める人材像をダイレクトに反映したマッチングが期待できるでしょう。
求職者側に厚いフォローをしていること
求職者が一方的に自分のスキルを提示した履歴書でデータベースに登録し、求職者と顔を合わせないままにマッチングを行う人材紹介会社はおすすめできません。
自分ができると考えている業務はあくまでも求職者が現在働いている会社でできる内容というだけで、それが他社でも通用するノウハウなのかは本人ではわかりませんよね。
相手側の提示スキルをうのみにしていると、スキルのズレ、ハイスペックだが対人スキルが未熟、などの要素を見逃す可能性もあります。
マッチング以前に面接や面談を行い、人となりまで把握したうえでデータベースを作成している紹介会社を利用することで、採用時のトラブルを防ぐことができます。
採用・離職後も継続的なトラッキングを行っていること
優秀な人材はその経験やスキルを見込まれているのでどこへ行っても仕事があり、どのような紹介会社に登録しても引っ張りだこでしょう。
紹介会社からすれば、他の紹介会社経由で採用されるよりも自社経由で採用してほしいわけですので、優秀な人材ほど手厚くフォローする必要があります。
このような一見アナログでコストがかかるようなことをしている紹介会社の方が、優秀な人材を有している可能性は高いです。
企業向けの担当が求職者対応も行っていること
※CA(キャリアアドバイザー)、RA(リクルーティングアドバイザー)
多くの紹介会社では、企業担当と求職者担当の間で企業側の要望と求職者のスキルをすり合わせて人選していくのですが、両者の間で齟齬が生じる可能性があります。
求職者担当が求職者のスキルを過剰評価した結果、マッチングが正しくできず、スキル不足の人員が派遣されてくるのはよくあることです。
そのようなミスマッチを防ぐのが、「企業と求職者、両者の対応を1人の担当者が行っている」システムです。
企業がどのような人材を求め、かつそれにマッチするかは、両者対応をしている担当が1番よくわかっているため、企業側・求職者の双方にベストなマッチングが実現できます。
実績をオープンにしていること
紹介会社であっても、実績をオープンにしていないケースもあります。そのような会社では、どの分野に強みのある紹介会社なのかわかりません。
全く実績のない職種でのマッチングを依頼して散々な結果になるなど、目も当てられません。実績をオープンにしているということは自信の表れであり、依頼をする目安となります。
求職者のデータベースが頻繁に更新されていること
求職者のスキルは日々変わっています。資格を取ってすぐの人もいれば、経験豊富な人、経験はあるけれど職を離れて長い人もいます。
様々な人材がいる中で求職者のデータベースが頻繁に更新されているということは、担当者と求職者の間でのコミュニケーションが密であるともいえます。
そのような人材紹介会社は求職者のスキルの把握がしっかりできているので、マッチングがうまくいく可能性が高いでしょう。
マーケティング職の人材紹介コストの考え方
会社によってシステムや開発環境、デザインコンセプトなどが大きく異なります。
そのため、エンジニアやデザイナーなどは業務を始めると同時に、採用企業での開発環境やプロダクトコンセプトに慣れる必要があり、本当の即戦力になるためには時間がかかる代表的な職種です。
マーケティング職はそのような必要が比較的ないので、業務へのキャッチアップが早く、依頼した手数料をリクープしやすいことが特徴です。
コストパフォーマンスや経費削減を考えるなら、他の職種よりも費用対効果が測りやすいでしょう。
まとめ
マーケティング職のパフォーマンス向上とコストダウンを考えるなら、人材紹介会社の選び方が最も重要です。下記の要件を満たした人材紹介会社に依頼しましょう。
- 多くの職種のデータベースを保有していること
- 紹介人材のデータベースを他社に依存していないこと
- 採用・離職後も継続的なトラッキングを行っていること
- 企業向けの担当が求職者対応も行っていること
- 実績をオープンにしていること
- 求職者のデータベースが頻繁に更新されていること
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