人事職の人材紹介会社の選び方と人事職ならではの採用方法

経営戦略に則り、最適な人材採用を担う人事担当者は、企業にとって非常に重要なポジションです。しかし、そんな重要ポジションの人事職について、

などの悩みを抱えている採用担当者や経営者は多いです。

そこで今回、「プロの助っ人」を運営している株式会社ホールハート代表小野が10年以上、転職紹介事業を運営してきた知見を活かし、

について解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。

株式会社ホールハート代表取締役CEO 小野進一

人材紹介業歴18年の大ベテラン。広告業界に強力な人脈を持ち、1万人以上の求職者をサポートしてきた実績を誇る元宣伝会議取締役。2年連続（2014/2015）「ビズリーチ・ヘッドハンターサミット広告部門」のMVP受賞実績有り。これまでのキャリアを活かした他業界への転職／副業支援実績も豊富。

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人事職の人材紹介会社とは

「人事職」と一言でいっても、求められるスキルは担当領域によって大きく異なります。

例えば、人材採用一つとっても新卒から中途、さらにグローバル採用と求められるスキルは別ですし、労務や人事制度の企画・運用などを含めると、さらに多岐にわたります。

よって、人事職の人材紹介会社は単に、人事職のキャリアがある人材を紹介できるだけでなく、クライアントの人事に関する課題一つひとつに応じた人材を紹介できることが必要になっています。

紹介会社を介するメリット・デメリット

紹介会社を介するメリットは多々ありますが、すぐに実感できるメリットとしては下記が挙げられます。

対して、デメリットとして実感しやすいものは下記のものでしょう。

それぞれ、補足説明を加えながら解説します。

メリット①非公開求人市場にリーチできる

転職活動中のアクティブな人ならば別ですが、企業や紹介会社からのスカウトメールで、良い条件のものが来たら話を聞くという受動的な人が多いのも事実。

そのような人ほど優秀な人が比較的多いため、この層にリーチできるのは非常に魅力的です。

メリット②人事担当者の工数削減

自社のみで採用したり、求人広告を出したりする場合、人事担当者は母集団形成からはじめるなど、かなりの工数をかけて採用を行う必要があります。

しかし、人材紹介会社の人材データベースを利用すれば、それまでにかかっていた工数を削減できます。

メリット③採用のミスマッチを減らせる

仕事内容と求める人材を細かく求人票に書けば、採用のミスマッチは減るかもしれません。しかし、社内情報の秘匿性を考えると、それは現実的に不可能ですよね。

一方、NDAを結んだ信頼関係のある人材紹介会社ならば、自社の人事課題を共有し、適した人材を紹介してもらうことで採用のミスマッチを減らすことが可能です。

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デメリット①採用単価の上昇

採用手数料として紹介会社に支払う必要がある分、シンプルに採用コストが上がります。

多くの人材紹介会社は「転職者の年収×料率」による成功報酬型のサービスのため、優秀な人材ほど採用コストは上がります。

デメリット②競合企業との競りになりやすい

転職者と紹介会社の担当者では、転職に関する知識量が違います。

先述の通り、「転職者の年収×料率」が紹介会社のインセンティブであるため、紹介会社はより採用予算が豊富な会社に優先して紹介する傾向があります。

採らなければ競合他社に採られてしまうという焦りで、本来よりも高いコストを支払って採用してしまうケースもあります。

デメリット③採用ノウハウが貯まらない

人事担当者として採用がしやすくなる反面、採用ノウハウが貯まりにくくなります。

当然、競合他社も同じような人材紹介会社のサービスを利用しているため、差がつきにくく、デメリットの②で伝えた競合企業との競りになりやすいスパイラルにどんどん陥っていきます。

以上のような紹介会社のサービスを利用するメリット・デメリットは一般的なものですがメリットを最大化し、デメリットを極力排することも可能です。

そのためには、人材紹介会社の選び方がとても重要。そこでここからは、人事職にフォーカスした人材紹介会社の選び方について解説していきます。

人事職の人材紹介会社の選び方

大きく分けて、人材紹介会社は自社の人材データベースを持っている会社と、他社に依存している会社があります。

一般的に、前者の紹介会社でないと先述のメリットを得られませんので、注意してください。詳しく解説していきます。

スキルを細かく分類・DB化している紹介会社

先述のとおり、人事職の仕事内容は多岐にわたり、それぞれに求められるスキルは細分化しています。それは現場担当だけでなく、人事部長などの上役においても同じ。

経営陣とともに経営戦略を練りつつ、戦略に見合った人事戦略を立案する立場の人事部長と、現場の管理職としての人事部長では求められるキャリアが全く異なります。

さらに、人材紹介会社のサービスを利用して、例えば1ヶ月などですぐに人事課題が解決するわけでもありませんから、月日とともに人事課題も変わり、求める人材も変わるはずです。

よって、幅広い人事職のキャリアがある人材データベースを持つ紹介会社を選ぶべきです。

人材のDBを他社に依存していない

人材紹介会社の中には自社の人材データベースを持たない人材紹介会社もあります。例えるなら、賃貸の仲介会社のようなもので、管理会社と借りたい人を結ぶだけの役目です。

他社の人材データベースを利用しているこのような人材紹介会社を通すと、人材紹介会社を利用するメリットで挙げたクローズドな非公開求人市場にリーチすることはできません。

必ず、自社の人材データベースを持つ人材紹介会社を選びましょう。

経験豊富な人材が多く登録している会社

昨今、人事労務計ソフトや採用管理ツールが発達し、いくつかの人事の仕事は、ITに精通していれば比較的簡単にこなすことができるようになってきました。

このような、人事経験があまりなくても何とかできる仕事をやっていたからといって「人事のキャリアがある」として紹介する人材紹介会社もあります。

それは機械的に、転職者が登録時に「人事経験あり」として登録しているから、該当の職種にカテゴライズされているケースが多いことから起こります。

紹介会社自体に悪気はないと思いますが、採用のミスマッチが頻発する例ですので、注意が必要です。

中途採用や社内人事などは経験がものを言う部分が多々あるため、ちゃんとした「人事経験者」が多い紹介会社を選びましょう。

固定観念のない経験者が多い会社がおすすめ

人事という職種は転職率がそこまで高くなく、転職も少ない職種です。

「今が売り時だから転職しよう」など、転職市場の流行に左右されにくく、1つの会社での勤続年数が比較的長いのが特徴です。

人材採用というのは、企業文化や経営者の理念や方針に寄り沿って戦略を立てていくため、会社と経営陣に合わせた柔軟な考え方を持っている必要があります。

そのため、今までやってきた人事手法に固執することなく、柔軟で時代や会社・経営者に合わせた人事戦略を担える人物を紹介できる会社を選ぶのが良いでしょう。

その他の人材紹介会社を選ぶポイント

下記の選び方は人事職に限ったことではありませんが、紹介会社を選ぶ上で普遍的に重要なポイントです。

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替えが効きづらい人事職ならではの採用方法

人事職は先述の通り、経営陣に寄り沿って動く必要があるため、すぐに結果がでるような即戦力になりえるとは言えません。

しかし、経営資源である優秀な人材を採用できるかどうかは、今後何年かの経営の成否に直結するため、非常に重要なポジションです。

そんな重要な人事職の採用ですが、ちゃんと経営陣とスクラムを組める人材なのかは、経歴書・履歴書だけで判断をしづらいのが現実です。

そのため、業務委託でリスクを取らず、コストパフォーマンスを見やすい採用方法も検討してみることをおすすめします。

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まとめ

人事職は求められるスキルの幅が広いだけでなく、長年、採用企業の重要なポジションを担うことになります。

もちろん採用のミスマッチがあったとしても、簡単に解雇などできないため、自社に合う人材かどうか見極める尺度が厳しくなり、気軽に採用できません。

それは逆にいえば、仮に低リスクで気軽に採用できた時のメリットが非常に大きい職種でもあるということ。

そのため、業務委託での人事職の採用は、自社に合った人材かどうかを採用後に見極めることができるという点で、非常にメリットが大きい採用方法であると言えるでしょう。

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